成果と給与が結びつく！従業員が納得する評価の仕組み～１万人の経営者や人事担当者に選ばれた人事評価制度を学ぶ～
あしたのチーム 高橋 恭介 氏
このセミナーの案内を見る 評価の実態と課題に関するアンケート結果を見る近年、従業員のエンゲージメントがたいへん注目されていますが、エンゲージメントやモチベーションを高めるための施策として、改めて「評価」の重要性が再認識されています。
今回のフォーラムでは、どの企業においても制度面・運用面ともに、様々な課題を抱えている「評価」について真正面から向き合い、㈱あしたのチーム 代表取締役社長 高橋恭介氏に、成果と給与が結び付く、従業員が納得する人事評価のポイントを中心に、徹底解説して頂きました。
高橋氏は、転換期を迎えている日本型雇用システムの見直しは、新型コロナウイルスの蔓延に伴い「対岸の火事」では済まなくなってきたと指摘。半ば強制的にスタートした、テレワークや在宅勤務が円滑に進むためには、オンライン会議システムやWifi環境などの「ハード面」と、就業規則の改訂や評価・報酬の仕組みの見直しなどの「ソフト面」の両面が、それぞれ重要であると指摘しました。
テレワークを経験すると、決して非効率ではなく、「そこそこいける」ことを、各社・各人が知ってしまった今、人事評価と業務コミュニケーションのそもそもの課題が、むしろ浮き彫りになってきました。テレワーク時代の人事評価は、従来の「集団管理型」から、一人一人のジョブは何なのかをしっかりと把握し、評価する方向に変わらなければならないと、今私たちが置かれている状況を紐解いて頂きました。
DX（デジタルトランスフォーメーション）が進行し、日本型雇用システム大転換の序章が始まった今、これらに迅速に対応できる企業だけが、更なる成長を継続出来る。そのためには、社員のエンゲージメントを高めることが必要不可欠。そして自己決定感と、企業の方針・戦略に対する深い理解に基づく目標設定が実施され、成果に対して報酬が連動していく人事報酬体系を確立することが必要であることを、熱く語られました。
「面倒なことを、しっかりとやりましょう」ということではありますが、評価をどこまで公平性を担保しながら、オープン＆フェアの精神に基づき、実施できるかが今問われています。それは「仕組み」で給与を決めることでもあり、「あしたのチーム」が提唱する「あした式」の評価システムによって、それが実現できることを、具体的な企業事例を交えながら、お話頂きました。
こうした取り組みを通じ「持続可能な人材育成と業績アップの好循環サイクル」を実現することが、ポストコロナにおいて必要な取り組みだとの提言を頂き、新たな時代にフィットした評価制度改革の必要性を認識する貴重な機会となりました。
また7月3日には、高橋社長を囲んだ少人数での「オンライン情報交換会」を開催、参加各社の抱える様々な課題の解決策について、高橋社長のアドバイスを頂きながら、より具体的な意見交換や情報交換が行われました。
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（参加者アンケート結果から）
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参加者の意見・感想は・・・
高橋社長の言われたエンゲージメントを高める目標管理や人事考課制度は、当社においても一応整ってはいるものの、従業員は人事に言われて仕方なく、やっつけで行っているのが現状実態。従業員の意欲を高めるレベルまで、運用力を高めていく必要があると改めて感じた 先進的な取り組みを知ることが出来て、とても参考になった。出来ない理由を一つひとつ潰していき、評価制度を発展させていきたい コロナ渦における評価の不透明さには何らか対策が必要」と考えていたため、大変参考になった。弊社は、原則在宅勤務に戻る予定であり、早急な対応は必要ないのだが、長い目で見た時に、手を付けて行きたいテーマだと思う MBOとOKRとKPIの関係と、エンゲージメントに影響する要素についての整理が、たいへん参考になった 人事制度の改定を検討するにあたり、たいへん参考になる講義だった。また、オンラインセミナーは、移動時間の削減も含め、効率的であることを改めて感じた 放課後の質疑応答は、時間が読めないというデメリットはあるが、個別の質問にすべて回答してもらえたので、とても良い方法だと思った OKR評価を入れることで、どのくらいスタッフの評価の納得度が向上したのか（＝導入前と導入後との差）や、どの程度離職率が下がるのか等についての事例があれば、聴きたかった 長く外資系企業のHRで働いてきた自分にとっては、日本企業向けの内容だと感じた -
登壇者の感想は・・・
あしたのチーム 高橋 恭介 氏
「企業の人事戦略は、withコロナを見据えた新しい働き方や、目標管理への柔軟な対応を如何に実施していくかにシフトしつつあります。今回のフォーラムでは、多くの参加者からそれに関する積極的な質問も頂き、改めてこのテーマに対する関心の高さを感じることが出来ました。参加企業の皆様の今後の人事戦略策定にあたっての一助になったならば幸いです」